あっ韓ニュース

アンチじゃないけど…と韓国旅行の中国人、ガイドの衝撃発言には唖然・・「一度行けばもういいや」―中国ネット

中国新聞網が報じた韓国旅游発展局の統計によると、今年１～９月に韓国を訪問した外国人旅行者は、前年比１５．４％増の延べ１０６８万６７００人だった。そのうち中国人は４６８万３４１５人で、約４４％を占めている。

先日、中国のあるネットユーザーが掲示板に「アンチじゃないけど、韓国に５日間行ったら韓国人に完全に閉口した」というスレッドを立て、韓国旅行の感想を綴った。以下がその内容だ。

スレ主は今年の中秋節に韓国へ行き、韓国人に対して深く理解したようだ。それまでは、韓国人は孔子や曹操が韓国人だなどと言ったり、ウソをつくのが好きだったりと紹介するニュースを見て、誇張の部分が多いのだろうと思っていたという。しかし、今回韓国に行って韓国人がどれほどまで自分を「膨張」させているかを肌で感じたとのことである。

韓ペペロデーVS日ポキデー…11月11日が近づく。

[ヘラルド経済]街角のコンビニ前に、‘真っ黒な棒’が登場し始めた。来る11日の準備のためだ。11月11日は‘ペペロデー’だ。数字の‘1’に似た細長い菓子‘ペペロ’のようにスマートになれとの意味で友達同士ペペロをやりとりする日だ。毎年、ペペロデーになれば、ペペロの売り上げが当然急増する。

米国防総省の国防安全保障協力局（ＤＳＣＡ）は６日、「国務省は、韓国に対外有償軍事援助（ＦＭＳ）方式で１３６機のパトリオット（ＰＡＣ３）ミサイルと関連装備や部品、訓練、支援などの販売を承認する決定を下し、議会に通知した」と明らかにした。

ＰＡＣ３は、敵陣から飛んでくる弾道ミサイルを４０キロメートル上空で迎撃する下層防衛システムで、韓米両国が戦時作戦統制権返還の必須条件に提示した韓国型ミサイル防衛（ＫＡＭＤ）システムの核心要素だ。

米国防総省は、議会に送った報告書で、「今回の取り引きは、同盟である韓国の安全保障と自衛能力の維持・増強を図るものであり、米国の外交政策と国家安保目標にも合致する」とし、「ＰＡＣ３体制が構築されれば、低高度弾道ミサイルの脅威をはねのける能力が高まり、この地域に配備された米駐留軍への依存度も減少するだろう」と説明した。

国務省の要請を受けた議会は、１５日以内に承認の有無を決定する。議会が承認すれば、米政府は購買受諾書（ＬＯＡ）を作成し、韓国政府がこの文書に署名すれば、契約が成立する。予想価格は１４億５００万ドル（約１兆５６６０億ウォン）で、主な契約社はロッキード・マーティン社とレイシオン社。

2014/11/08 07:14 - 東亜日報
http://japanese.donga.com/srv/service.php3?biid=2014110800528

http://www.dsca.mil/major-arms-sales/republic-korea-patriot-advanced-capability-pac-3-missiles

　韓国のソウル南方郊外の城南（ソンナム）市で１０月１７日、野外コンサート中に地下駐車場の換気口のふたが崩落し乗っていた観客ら１６人が死亡した事故は、韓国社会に大きな衝撃を与えた。

　４月には南西部・珍島（チンド）沖で旅客船「セウォル号」が沈没し、修学旅行中の高校生を含む２９４人が死亡、１０人が行方不明となる大惨事が起き、相次ぐ人災とも言える事故に、韓国社会はショックを隠せない様子だ。

　いずれも「人災」

　「韓国は大惨事共和国だ」

　「いや違う、大事故が発生しても３日で忘れる阿呆共和国だ」

　「韓国では国民の誰もが年に１度か２度は遺書を書いておかなければならない」

 

戦時作戦権移管の再延期を眺める米国人の冷たい視線
「技術があれほど発展した国が、兵力を指揮しないだって?」

 　戦時作戦統制権移管の再延期を見る一般の米国人の視角は概して冷たい。米国のネットユーザーのコメントは「理解できない」という反応から「なぜ我々の税金を韓国に使うのか」という不満、「いっそのことアメリカの州にしてしまえ」という皮肉まで多様だが、内容は一様に否定的だ。

7日未明、 LAの韓人（コリアン）タウンの韓人教会で火災が発生した。

LAの消防局は7日、午前1時 30分頃に929Sウェストレークアベニューに位置する韓米長老教会で、火災が発生したと明らかにした。

反原発を掲げ、参院選で見事当選。世の中をざわつかせた山本太郎議員が国会議員になって1年が経過した。自他共に認める〝異端議員〟の目に、日本はどう映っているのか

――今回は報道、ジャーナリズムの在り方について持論を熱く語ってもらった。

戦後70年、「零戦」の再飛行を目指す日本
零戦の戦後初飛行を推進…特攻機パイロットを美化したドラマも放映へ

　敗戦から70周年に当たる来年、第2次大戦で特攻にも用いられた戦闘機「ゼロ戦（零戦）」ブームが日本で本格化しそうだ。戦時中使用されていた本物の零戦が復元され、日本の空を戦後初めて飛行する予定で、零戦のパイロットを美化したドラマも放映される。「平成の零戦」という異名を持つ、戦後日本が初めて独自開発したステルス戦闘機も試験飛行に入る。

自民党ＰＴが韓国内の対日ヘイト調査を要求・・韓国ネットは「一緒にするなよ」「２０２０東京五輪は…」

自民党の「ヘイトスピーチ対策等に関する検討プロジェクトチーム（ＰＴ）」（座長・平沢勝栄衆院議員）が、韓国での対日ヘイトスピーチの実態や韓国政府の規制状況を調査するよう関係省庁に求めたことが、韓国で注目されている。

外国教科書「日本の援助のおかげで韓国が発展…」＝韓国ネット「笑わせるな！」「ありがたい」

2014年11月6日、韓国・朝鮮日報は、「外国で使用されている教科書の多くが、歴史を歪曲したり、韓国をおとしめたりする内容だ」と伝えた。

韓国教育部は2003～2014年6月に、97の国と地域、2125種類の教科書を分析。「現代自動車は中国企業」、「韓国の経済発展は完全に米国と日本の援助のおかげ」、「韓国の名称は『朝鮮民主主義人民共和国』」など、韓国についての間違った記述が1003項目も見つかった。韓国政府はそのうちの140項目について修正したが、全体のわずか14％にすぎず、これらの教科書により、外国の若者が韓国に誤解を抱く可能性があると懸念している。