1: 動物園φ ★ 2013/11/09(土) 10:40:03.85 ID:???
韓国人執筆参加の重要科学論文、2本に捏造疑惑

 韓国の研究者が論文の主な著者として加わり、世界的な科学雑誌『サイエンス』『プラスワン』に掲載された生命工学分野の重要論文2本が「結果が再現されない」として撤回されていた事実が明るみに出た。

 研究の真実性に関する専門家は通常、「結果が再現されない」ということは、すなわち論文が捏造(ねつぞう)された可能性を示唆すると解釈する。問題の論文はイネに特定のタンパク質を与えた場合、病原菌に対する免疫反応が起きることを突き止めた画期的な研究結果として注目され、100回以上引用された。同論文には韓国人研究者2人が主な著者として加わっており、韓国の学界は衝撃を受けている。科学者の団体である生命学研究情報センター(BRIC)からは、今回の論文撤回について、黄禹錫(ファン・ウソク)氏によるES細胞論文不正事件の再現だという声まで上がっている。

 学界や関係者によると、2本の論文の責任著者で、同分野で最高の権威の1人とされるカリフォルニア大デービス校のパメラ・ロナルド教授は先月、米国の大衆科学雑誌『サイエンティフィック・アメリカン』のブログで論文撤回を表明した。ロナルド教授は「実験過程でサンプルの入れ替わりがあり、実験結果が一貫していないため、論文を撤回することを決めた」と説明した。

 問題の論文は、2009年にサイエンスに掲載された「タンパク質放出類型1で放出される硫黄含有ペプチドイネのXA21抵抗性遺伝子による免疫機能誘導」、11年にプラスワンに掲載された「グラム陰性菌における低分子タンパク質による細菌の密度認識機能」だ。イネに特定のタンパク質を与えた場合、病原菌に対する免疫反応が起きることを究明する内容で、11年3月には論文引用数を集計しているトムソン・ロイターから「ニュー・ホット・ペーパー」に選ばれた。

 当時、主な著者として加わった博士研究員のL氏、H氏は、それぞれ10年、12年に慶熙大、中央大の教授として任用された。BRICでも「韓国を輝かせた人物」として紹介された。サイエンスの論文には2人以外にも、別の2人の韓国人研究者が共同著者として名を連ねている。

 問題の論文には、科学的に合成した特定のペプチドを与えると、イネの免疫機能が誘導されると指摘されているが、その後の科学者による実験では、そうした反応は認められず、論文の著者も研究結果を再現できなかった。関連分野に詳しい教授は「2人がカリフォルニア大デービス校に在籍中には問題はなかったが、11年にH氏が辞め、別の研究者が加わって以降、論文の再現ができなくなり、捏造の証拠が判明し始めた」と説明した。

 韓国の研究者は、今回の論文撤回をめぐり、BRICを舞台に論争を繰り広げている。生命工学に詳しいソウル大教授は「黄禹錫教授の事件以来、再び韓国の学者の信頼度を低下させた事件であり、恥ずべきことで、罪状は重い」と述べた上で「撤回されるような論文を書いて韓国で教授になればそれでよいのか、と冷笑を買っても仕方ない状況だ」と語った。一方で「論文に誤りがあり、撤回されたことは事実だが、ミスである可能性も否定できない」との慎重論もある。

 論文の主な著者である慶熙大のL教授は7日、本紙の電話取材に対し「研究を引き継いだだけであり、サンプルが入れ替わったことは知らなかった」と弁明。中央大のH教授は「撤回されたことは事実だが、捏造ではない」と主張した。

ヤン・スンシク記者
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/11/08/2013110801347.htm

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1: 影のたけし軍団ρ ★ 2013/11/09(土) 14:05:47.10 ID:???0
国際情報誌『SAPIO』が12月号で
『韓国が背負う「嘘の代償」』と題する大特集を行なっている。

歴史認識、慰安婦、食品の安全性、整形手術、
経済状況、技術力、歴史問題、民族性、パクリの現状、軍事力、
メディアについて解説しているが、その巻頭言をここに紹介しよう。

この半年あまり、日韓の間には、
もはや修復不能と言っても過言ではないほど憎悪の炎が広がってしまった。

ただし、双方の“怒りの燃料”はかなり質が違う。
韓国人が日本に腹を立て、あるいは日本を嘲る理由は、
ことごとく「嘘」に立脚している。

存在しなかった「慰安婦問題」を教科書にまで載せて
国民を洗脳している哀れな“先進国”の姿がその象徴だが、
多くの韓国人はそれを信じている。

経済でも軍事でも、政府や財界の要職にある者たちが率先して
「日本は恐るるに足らず」と国民を扇動する。

その裏では、財閥幹部も軍幹部も、
日本の協力なくして自分たちの繁栄が成り立たないことを
堂々と語るのだから困ったものだ。

本誌と会見したある韓国財閥首脳の二世は、
流暢な日本語で「私たちは親の代から日本のすごさを思い知ってきた。

もちろん友好関係を築きたいが、それを自分の国では言うわけにはいかない。
こうして日本に日参して日本語で仕事をしていることさえ
秘密にしなければならない」と肩をすくめて見せた。

一方、ここにきて日本側でも嫌韓の世論が燃え盛っている最大の理由は、
まさに韓国の「嘘」にある。

アメリカにせよ中国にせよ、
日本を蔑ろにする無礼な対応は他にもいろいろ見られるが、
こと韓国に対して特に日本人の怒りが抑えられなくなるのは、
彼らがありもしない“罪状”で日本を非難し、
本当は持っていない“実力”で我々を見下すからだろう
(中国も似たようなところはあるが、あれほどひどくはない)。

本来ならGDPが5分の1しかない小国である。
日本がかつて併合政策によって苦痛(だけではないにせよ)
を与えたことも事実だろう。
これまで彼の国の無礼な振る舞いに接しても、
目をつぶってやり過ごそうとしてきた日本人は多かったのだ。

それをいいことに増長し、
嘘を重ねて両国関係を悪化させた責任は間違いなく韓国にある。
http://www.news-postseven.com/archives/20131109_225597.html

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1: 帰って来た仕事コナカッタ元声優φ ★ 2013/11/09(土) 00:25:30.19 ID:???
つい最近まで日本人の多くが、
日本が植民地時代に悪いことをしたので
韓国人が怒り続けるのも無理はないと思っていた。
左派メディアもこの基本線で報道をしていた。
どうも違うようだ、とようやく気づき始めたのが今である。

韓国の反日は、日本が何をしようがしまいが激化していく。
領土問題では奪われた方が騒ぐのが普通だが、奪った方が大騒ぎしている。
李明博前大統領は「聖地」に降り立ち、日本を侮辱する大見得(おおみえ)を切った。
いくら謝罪しても無駄なことは、朴槿恵大統領が
「被害者と加害者の関係は千年変わらない」と宣言し明らかになった。

盗んだ仏像の返還拒否、条約破りの高裁判決、
慰安婦像設置など米国での反日活動、
靖国神社に対する狼藉(ろうぜき)と放火未遂、
「原爆は神の罰」の新聞報道、朴氏の米国反日行脚、
東京五輪開催決定間際の汚染水問題に伴う日本水産物禁輸処置と、
挙げればきりがない。

全国民が集団催眠にかかったように反日にいそしむ姿は
異常を超えて戯画的ですらある。
では問題の核心はどこにあるのか。
日本の贖罪(しょくざい)や償いとは一切関係ない。

それはひとえに韓国が独立戦争で勝ち取った国でないという
韓国人自らの「脛(すね)の大傷」にある。
米軍進駐により棚ぼた式に独立を得た韓国には、
そもそも国家の正当性というものがないのである。

その正当性をひねり出し、
脛の傷に絆創膏(ばんそうこう)を貼る必要があった。
韓国の歴史認識という「正しさ」の捏造(ねつぞう)である。
韓国のいわゆる民族主義観は次の4点から成る。

(1)高度な文明国だった朝鮮が
野蛮人とみなされていた日本人に侵略され侮辱された
(2)朝鮮統治における「改善」は、
朝鮮人を効率的に搾取し支配し同化するため
日本が朝鮮近代化を必要としたにすぎない
(3)統治時代、朝鮮人民による解放闘争が継続的に行われた
(4)日本人が朝鮮人に対する非人道的方策を推し進め
一方的かつ高圧的に臨んだため、
抵抗運動は活発化し同化政策は失敗した-である。

今日では、韓国の経済史学者、修正主義史観の米学者、
日本の地道な少数の学者たちの努力によって、
韓国の民族主義史観は韓国以外の地ではすでに崩れている。

まず李氏朝鮮に高度な文明などなかった。
李朝五百年は中国から学んだ朱子学の儒礼の実践、消化に費やされ、
経世済民を思わぬ李朝政権により朝鮮は貧窮に閉ざされていた。

日韓の保護条約は高宗王が大臣5人に丸投げして生まれた。
「そちたち良きにはからえ」と王が言った史料が3カ所から出ている。
よって不法ではない。
不法なら時の列強がそれを盾にたちまち襲いかかったことだろう。

収奪史観は日本のマルクス主義者たちが教えた方法である。
が、貧窮の朝鮮には収奪するものがそもそもなかった。
インカ帝国のように金でも採れれば収奪しようもあったろうが、
何もなかったので他の植民地支配のように過酷にはなり得なかった。
労働を知らない彼らにその価値や意義から
教えなければならなかったことが
日本による「改善」其(そ)の一であった。


別に私は韓国が憎くて書いているのではない。
このままでは日本の植民地統治が世界一残酷だったと教えられ、
テロリストや爆弾魔を解放運動の雄だと刷り込まれた韓国の若者が、
海を渡り過激な行動に走る危険性があると指摘せざるを得ないから書くのである。

植民地統治は一応の成功を収めた。
巨額の投資が行われ、朝鮮は年々経済成長し、近代教育は一般化し、
1945年以降の教育制度の前提を成した。コメを収奪する必要もさらさらなかった。
年々豊かにとれるコメは、民法で保証された農民の土地で収穫され、
経済原理により日本に輸出された。

(2へ続く)

http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20131108/frn1311081131000-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20131108/frn1311081131000-n2.htm

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1: ニライカナイφ ★ 2013/11/08(金) 17:54:18.62 ID:???
◆旧日本軍が11歳から赤ちゃんの母親まで慰安婦に強制動員=韓国

韓国の民主党イン・ジェグン議員は、旧日本軍が11歳から赤ちゃんの母親まで
従軍慰安婦として強制動員したことを確認した。複数の韓国メディアが報じた。

国会女性家族委員会所属の民主党イン・ジェグン議員は
「対日抗争期強制動員犠牲者支援委員会」で資料を提出させ、
被害者243人の証言実態を分析した結果、1945年の敗戦間近まで
強制動員が継続して行われたことを明らかにした。

強制動員は16-18歳を中心に行われ、
11歳から28歳までと幅広い年齢層であり、
この中には、赤ちゃんの母親もいたという。

また、強制動員の時期は、1930年の1人を皮切りに、1943年までに81.9%、
1944-45年の間に12.7%、把握不可が5.3%となった。

特に、日中戦争が勃発した1937年から第2次世界大戦の真っ最中の1944年までに
85%の206人が動員されるなど、戦争中に強制動員が集中したという。

一方で、同議員は今回の調査結果について
慰安婦被害者の証言だけに頼って出した結論であり
女性部による歴史的検証と研究の努力が不足しているとも指摘したという。
(編集担当:李信恵・山口幸治)

サーチナ 2013/11/08(金) 16:23
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=1108&f=national_1108_046.shtml

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1: 動物園φ ★ 2013/11/09(土) 00:16:00.10 ID:???
「考え方改めよ」と日本批判=従軍慰安婦問題-韓国大統領

 【ブリュッセル時事】欧州連合(EU)と韓国の首脳会議が8日、
ブリュッセルで開かれた。
韓国の朴槿恵大統領は共同記者会見で、従軍慰安婦問題などをめぐり、
「日本の指導者は考えを真に改めるよう努力する必要がある」と述べ、改めて
日本批判を展開した。

 朴大統領は「日韓は未来志向の関係に向けて成長すべきだが、従軍慰安婦や
その他の問題では、過去を向いた指導者もいる」と主張。たとえ日韓首脳が
会談しても関係改善につながらなければ、日韓国民は落胆し、逆効果だと
語った。 

 朴大統領は英BBC放送が4日伝えたインタビューでも、安倍政権が歴史
問題で前向きな姿勢を示すまで、日韓首脳会談は困難と強調していた。
(2013/11/08-23:14)

http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2013110801081

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1: ニライカナイφ ★ 2013/11/08(金) 13:29:06.25 ID:???
◆「徴用被害者への賠償判決、韓国のカントリーリスク高まる」

日本の経済界が懸念、国際訴訟も念頭に
日本企業が韓国に保有する株式などが差し押さえられる可能性も

日本経済団体連合会(経団連)など日本の四つの経済団体が今月6日、
韓国の裁判所による強制徴用被害者への賠償を命じる判決について
「日韓両国の経済関係を損なう恐れがある」と
警告を発したことで、この問題が両国間の最大の争点として浮上した。

これまで、歴史認識などをめぐる政治・外交面での対立が生じても、
経済関係には波及させないという「政経分離の原則」が暗黙の了解となってきた。
だが今回は、当事者が日本企業という点で大きな違いがある。

日本の経済団体による共同声明は事実上、各企業に対し、
個別の賠償には応じず共同歩調を取るよう求めるという意味もある。
西松建設は2010年、第2次世界大戦中に新潟県へ連れていかれた
中国人の徴用被害者183人に対し、1億2800万円もの賠償金を支払った。

日本の裁判所では「賠償責任はない」との判決を受けたが、
同社は和解という観点から、個別の賠償金を支払ったのだ。
強制徴用に関与した日本企業は300社ほどに上ると推定されているが、
ほかの企業は当時、西松建設に対し批判的だった。

日本政府と経済界は、個人への賠償を認めた場合、
韓国はもとより中国、東南アジアに対する
「戦後賠償」の枠組みそのものが壊れかねない、と懸念している。

日本メディアも、徴用被害者への賠償問題によって、
韓国に対する投資が縮小しかねない、と警告している。
日本経済新聞は「元徴用工への賠償を命じる判決は、
韓国のカントリーリスク(相手国の政治・経済・社会環境の変化のために、
個別の事業相手が持つ商業リスクとは無関係に収益を損なう
危険の度合い)を高める恐れがある」と主張している。

同紙は「1965年の日韓請求権協定により、
元徴用工への賠償問題は最終的かつ完全に
解決したにもかかわらず、
今になって反日ムードに便乗した判決が出るようでは、
韓国は信用できないという認識が広がり、
投資ができなくなる」との論理を掲げ批判した。

新日鉄住金の宗岡正二会長兼最高経営責任者(CEO)も、
同紙とのインタビューで「法的な根拠のない支出をすることで、
株主代表訴訟を起こされかねない」と主張した。

強制徴用被害者への賠償を命じる判決は、事実上確定したといってよい。
今年7月、ソウル高裁と釜山高裁が新日鉄住金と三菱重工業に対し、
徴用被害者への賠償を命じる判決を下したほか、
今月1日には光州地裁が三菱重工業に対し、
勤労挺身隊被害者への賠償を命じる判決を言い渡した。

被告の企業は上告している。だが、大法院(最高裁判所に相当)は昨年、
個人への請求権が有効だという趣旨で審理を差し戻しているため、
今年末に予想される判決では個人への賠償を認めるとみられる。

日本政府と経済界では、判決が確定した場合に備えるムードが広がっている。
ポスコの株式を保有している新日鉄住金の場合、賠償に応じなければ、
株式や配当金を差し押さえられる可能性がある。

日本経済新聞は「日韓投資協定に基づき、
国際仲裁機関に仲裁を申請するなどの方法がある」と報じた。
また、韓日請求権協定に違反しているとして、韓日仲裁委員会への付託や、
国際司法裁判所への提訴などにつながる可能性もある。

朝鮮日報 2013/11/08 09:39
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/11/08/2013110800846.html
no title

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